設備計画方針の設定には、施主要求事項、敷地の立地条件および法的条件等の与条件を正確に把握し、変更のできない絶対条件と選択可能な条件に整理することが重要です。
	１．施主条件
	計画の初期段階では、施主側の要求事項が明確になっていない場合もあり、潜在的な施主要求事項を引き出すために、質疑書、設備概要書、提案書などにより下表に示す内容を施主に確認します。
	２．立地条件
	立地条件には、インフラストラクチュアと立地環境の２つがありますが、建物の計画を大きく左右する条件であるので、計画の初期段階で十分な現地調査を行っておく必要があります。
	インフラストラクチュアは現状の調査のみでなく、将来計画についても調べることが大切です。インフラストラクチュアの調査項目を表 ２に示します。

	立地環境は表 ３に示すように、気象条件、塩害地区などの計画地固有の特性と近隣建物と計画建物との相互の影響について調査を行います。
	３．法的条件
	建築設備に関連する法規は多岐にわたり、適用を受ける法規は、用途地域、建物使用用途、規模、高さなどにより異なります。
	法的条件は変更および選択のできない絶対条件であり、計画への影響も大きいので、設計の各フェーズにおいて関連法規のチェックを行い、官公庁との打合せによる確認が必要です。